ソーシャルプルーフとは

ソーシャルプルーフは社会心理学の用語で、「社会的証明」を意味します。
分かりやすく言うと、ソーシャルプルーフとは自分よりも周囲の人の方が知識や経験があると考え、影響力のある人や多数派の評価を信頼して同調するという心理的傾向です。

例えば、行列ができているラーメン屋に対して「こんなに行列ができているのだから、美味しいラーメンを提供しているのだろう」と思ったり、人気の料理研究家がお勧めする店に対して「この人がお勧めするなら、良いお店なんだろう」と思ったりするのには、ソーシャルプルーフが働いています。

ソーシャルプルーフとCTAの関係

「他人が評価するものは良いモノ・サービスである」という心理的傾向を上手く活用すれば、ユーザーに対して行動を促しやすくなります。
商品やサービス、コンテンツなどに対して多くの人々が評価していれば、ユーザーは安心して行動しやすくなるため、ソーシャルプルーフを有効活用すればCTAのクリック率向上が期待できるのです。

以下では、ソーシャルプルーフをCTAに活用するためのポイントをご紹介します。

ユーザーの利用状況について訴求する

利用者数や登録済みのユーザー数を示す

多くの人々が利用しているほどユーザーはその商品・サービスに対して信頼感を抱きやすくなり、コンバージョンに繋がりやすくなります。
利用者数や登録済みのユーザー数を示すことで、ユーザーは「こんなに多くの人々に利用されているなら、良い商品・サービスなのだろう」という考えになるのです。

商材の種類など、サービスの規模を示す

利用者数や登録済みのユーザー数以外に、自社商品・サービスの種類や規模を示すのもCTAのクリック率向上に有効です。
商品・サービスの種類、規模、累計利用者数、PV数などを数値で示しましょう。

利用している企業のロゴなどを示す

自社商品・サービスを利用している企業のロゴなどは積極的に開示するようにしましょう。
ユーザーに対して行動を促すには、多くの人々が利用していることも大事ですが、「誰が利用しているのか」も重要です。大企業やインフルエンサーなど、社会的に信頼できる者が利用していれば、ユーザーは安心しやすく、より商品・サービスを魅力的に感じます。

ユーザーからの人気について訴求する

掲載されたメディアなどを示す

ウェブサイトや雑誌、SNSなど自社商品・サービスが掲載されたメディアを示すと、信頼性や人気について訴求することができます。
多数のメディアに掲載されていることが分かれば、ユーザーはその商品・サービスを人気だと思いやすくなるのです。

TwitterやFacebookなど、SNSでのシェア数を示す

ユーザーはTwitterやFacebook、Instagramなど、SNSでの「いいね」や「コメント」といった評価に信頼を寄せます。そのため、SNSでのシェア数を示すことで商品・サービスの人気を訴求することができるのです。
ホームページだけでは訪問するユーザーが限られるため、より多くのリード獲得のためにも積極的にSNSを活用しましょう。

調査会社などの統計情報を示す

メディアや調査会社などの統計情報や、Amazon、楽天市場などのプラットフォームのランキング順位を示すことで、商品・サービスが人気なことを訴求できます。
メディアや調査会社、プラットフォームでの評価が高い場合には、それらの情報を示して顧客からの評価が高いことをアピールしましょう。

ユーザーの満足度について訴求する

アンケートの結果を示す

「商品・サービス満足度」や「リピート意向」など、自社や調査会社が行った既存顧客へのアンケート結果でユーザーの満足度が高いことを示し、商品・サービスを魅力的に見せることができます。
より信頼性を持たせるために、調査機関や実施時期、回答数などを注釈すると良いでしょう。

口コミなど、ユーザーの生の意見を示す

ユーザーに対してより信頼性の高い情報を届けるには、実際に商品・サービスを利用したユーザーの口コミやレビューなどを示すのが有効です。
ユーザーの企業、氏名、年齢などを具体的に掲載するほど信頼性が増し、ユーザーがその情報を参考にしやすくなります。

ユーザーのリピート率を示す

ユーザーのリピート率を示すことで、商品・サービスの満足度を訴求することができます。多くの人々がリピートしていれば、「良い商品・サービスに違いない」と思ってもらいやすくなるでしょう。
リピート率が高い場合には、リピートした人の割合やリピートの回数等をアピールしてくださいね。

まとめ

今回はソーシャルプルーフの概要と、CTAに活用するためのポイントをご紹介しました。
周囲の評価に同調する心理は、Webマーケティングで非常に役立ちます。

上記のポイントを押さえてソーシャルプルーフを活用してコンテンツを作れば、CTA改善が期待できるでしょう。
自社商品・サービスに適した施策を行い、CTAのクリック率向上を目指してくださいね。